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2026/2/9作成
2026/2/9更新

大切な方を亡くされた時に、まずご家族がするべきことは、葬儀社への連絡です。 しかし、突然の出来事で頭が真っ白になってしまうことは、誰にでも起こることです。だからこそ、葬儀社への最初の電話で確認しておくべきことを把握しておくことは大切です。 今回は、葬儀社への最初の電話で確認すべき5つの項目(費用・日程・火葬場・搬送・安置)について、わかりやすく解説します。
目 次
最初にお伝えしておきたいのですが、葬儀社への最初の電話ですべてを決める必要はありません。
多くの葬儀社では、葬儀の詳しい内容や契約については、ご遺体を所定の場所に安置してから、改めて打ち合わせをして決めていく流れになります。
また、最初に電話をした葬儀社に、必ずしも葬儀までお願いしなければならないわけでもありません。深夜・早朝のご逝去だったり、病院から早く退室を求められていたりする場合は、まずは搬送と安置のみを依頼し、その後に、葬儀を依頼する葬儀社を決めるという方法もあることを覚えておきましょう。
こうした前提を踏まえたうえで、最初の電話では「費用・日程・火葬場・搬送・安置」の5項目を確認しておくと安心です。
葬儀の費用は、状況によっても変わってくるため、最初の電話の時点で確認できる費用は「現時点での必要最低限の金額はいくらか」になることを、まず認識しておきましょう。
実際は、「火葬場の空き状況」や「安置日数」、「オプションの有無」などによって、追加費用がかかることがあります。また、「家族葬」なのか「一般葬」なのかといった葬儀形態によっても、費用相場が変わります。
そのため、最初の電話では、「今の段階で最低限かかる費用はいくらくらいですか?」「後から追加になりやすい費用はありますか?」といった形で、目安となる金額を確認できると安心です。
事前に費用の目安を把握しておけば、後から「思っていたより高かった」となってしまうことを防ぐことができます。
「火葬場がどこになるか」「いつ火葬ができるか」は、葬儀費用に大きく影響します。
故人の住民票のある自治体が運営する公営の火葬場であれば、一般的に火葬料を安く抑えられる可能性が高い一方、遠方の火葬場や民営の火葬場を利用する場合には、火葬料が割高になるだけでなく、搬送に追加費用がかかるケースがあるためです。
また、火葬場の空きがなく、火葬までに日数がかかってしまう「火葬待ち」が発生する場合には、その分安置日数が延び、追加の安置費用が必要になることもあります。
そのため、最初の電話では、「利用予定の火葬場はどこになりそうか」「火葬料金はいくらくらい必要になりそうか」を確認しておくと安心です。
ちなみに、火葬場の空き状況は、葬儀社が専用のシステムを通じて確認してくれます。故人の住民票のある自治体の公営火葬場がすぐに利用できる場合、多くのケースで費用を抑えやすい選択肢となります。
葬儀の日程は、火葬日を基準に組まれていくため、火葬場の空き状況によっておおよその日程が決まることになります。
そのため、最初の電話では、現時点で考えられる最短の葬儀日程や、「火葬待ち」が発生する可能性があるかどうかを把握しておくと安心です。
葬儀社には、「最短でいつ頃の葬儀が可能ですか?」「現時点の火葬場の空き状況では、何日くらい待つ可能性がありますか?」といった形で質問してみましょう。
お亡くなりになった場所と、葬儀までの間にご遺体を安置しておく場所が異なる場合、ご遺体の搬送が必要になります。特に、病院でお亡くなりになった場合は、病院内の霊安室に安置できる時間が限られていることが多いため、早めの対応が必要になる可能性があります。
そのような場合でも、24時間365日対応の葬儀社であれば、深夜・早朝を問わずお迎えに来てもらえます。ただし、深夜・早朝の搬送は追加料金を設定している葬儀社も多いため、「最短でどのくらいで迎えに来てもらえるか」に加えて、「その時間帯での搬送費用はいくらかかるのか」も確認しておくと安心です。
安置場所の選択肢としては、大きく分けて「ご自宅」「葬儀社の安置施設」の2つがあります。
ご自宅の状況によっては自宅安置が難しい場合もあるため、希望する場合は、最初の電話の時点で葬儀社に相談しておくと安心です。自宅安置が可能であれば、ドライアイス代はかかりますが、施設利用料がかからない分、費用を抑えられる可能性が高いです。
また、葬儀社の安置施設を利用する場合は、面会に制限が設けられていることも多いため、「面会はできるか」「いつ面会が可能か」について事前に確認しておくと安心です。
もし、火葬場の空き状況やご家族のご都合によって安置日数が延びる可能性がある場合は、「追加の安置費用の目安」についても、あらかじめ確認しておけるとよいでしょう。
大切な人を亡くされた直後は、誰でも冷静な判断が難しくなるものです。
「葬儀社への最初の電話ですべてを決める必要はない」という前提を把握した上で、可能な範囲で「費用・日程・火葬場・搬送・安置」について確認できるとよいでしょう。それらを確認しておくことで、状況が整理でき、落ち着いて次の判断ができるようになります。
限られた時間の中でも、納得のいく葬儀社選びができるようにするためにも、今回お伝えしたポイントを押さえておきましょう。
関東・東北エリアに231カ所の施設をご用意し、地域密着の葬儀を60年以上・年間52,000件以上お手伝いしている「さがみ典礼」では、豊富な地元での経験と実績に基づき、故人およびご遺族のご意向と地元の慣習の両方にそった形で、ご家族がお亡くりになられた直後から、お客様に寄り添い、ベストなお葬式のかたちを実現できるようお手伝いさせていただきます。
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